本来なら今日は熊谷で行われるハーフマラソン大会に参加する予定だったが、エントリーしていた3大会はすべて中止。今の世の中の雰囲気からすると、開催できたんじゃないかと思ったりもするが、その時その時の判断であるから致し方ない。

　◆東京オリンピックはどうなる
　さて、東京オリンピック。
　個人的には、開催されようが中止になろうが、日々の生活や商売には大した影響はないわけだが、何となく気になる。選手や競技関係者やスポンサー以外の人々にとって、オリンピックとはそういうものである。
　まあ、細かい話をすれば、どんなケースであれ経済的損失があった場合、その補填に税金が投入される可能性が高く（すでにたっぷり投入されているが）、無関係な国民はいないのであるが、それを言い出したら切りがない。

　◆すべては数字が行動原理
　数字という観点から、この話題を整理してみよう。
　まずマスコミ。しばらくは、開催だ、中止だ、延期だとさまざまなニュースをまき散らすだろう。すでにそうなっている。需要が多く、数字、すなわち視聴率やPV（ページビュー）が稼げるからである。
　NHKや民放は莫大な放映権料を払っているわけだが、中止や延期になった場合の契約はどうなっているのか。その点について残念ながら知識不足なのであるが、それぞれのケースにおける損得勘定、すなわち数字が行動原理となるだろう。

　政治家にとっても数字がすべてである。数字の中には利権もあると思われるが、その点もよく分からない。はっきりしているのはオリンピックよりも選挙の勝ち負けであるということだ。どのような結論を出したら支持が得られるか。
　政治家の発言はコロコロ変わると言うが、いろんなことを言ってみて世間の反応を見ているのだ。

　安倍総理の立場になって考えてみると、現時点では「予定通り開催」と言っておくのが無難だ。その通りになれば良し。仮に中止や延期になったとしても、オリンピックの主催者であるIOC国際オリンピック委員会の決定だし、WHOの勧告や国際世論を鑑みて総合的に判断したと言えばいい。いまの時点で簡単に「やーめた！」と言うより、最後まで予定通り開催に向けて努力したという形を残した方が得策だ。

　外国のことはよく分からないが、大統領選を控えたアメリカのトランプ大統領にしても支持率低下に悩むドイツのメルケル首相にしても、オリンピック自体は大した問題ではないだろう。国難に勇敢に立ち向かう指導者、人類の敵ウィルスを制圧した偉大な指導者という印象を国民に植え付けたい。よってここでも数字が行動を支配する。

　最後にIOC国際オリンピック委員会。これはもう数字以外は考えていない組織であるから、どの選択がもっとも利益が大きいか、または損失が少ないかでしか行動しないだろう。
　ちなみにIOCの収入のほとんどはTV放映権料とTOPスポンサー協賛金。そのうちの90％が各国五輪委員会、各競技団体に配分されるということだ。

　このように、すべて数字が行動原理となるから、今後の展開を予測するには、この連立方程式を解けばいいということになる。