取材に追われる日々だが今日は講演会。
　杉戸高校で先生方向けに生徒募集に関する講演を行った。

　同校HPにさっそく記事が上がっていた。
　【5月14日（火）の杉戸高校②】梅野弘之氏による生徒募集研修会

　同校は令和6年度入試を1.20倍（出願確定時）という高倍率で終えた。
　1.20倍は一般的には高倍率とは言えないが、同校直近5年間の倍率を見れば、相当な高倍率であったことが分かる。
　令和1年度　1.06倍
　令和2年度　1.04倍
　令和3年度　0.91倍
　令和4年度　1.04倍
　令和5年度　1.02倍
　
　以上のように5年間平均が1.01倍であり、定員割れの年もあった。
　だから令和6年度の1.20倍は同校にとって史上稀にみる高倍率だったわけである。

　要因はいくつか考えられる。
　そもそも倍率は市場全体の動きに左右されるので何もしなくても上がることはある。
　また、近隣他校の影響を受けて上がったり下がったりもする。
　したがって、倍率上昇が、または下落が、主として外的要因によるものなのか、内的要因によるものなのかは冷静に分析する必要がある。

　その上で、同校倍率上昇の内的要因に目を向けてみると、次のようなことが考えられる。
1　第1回進路希望調査を重視した
　これまで第1回調査では常に1倍以下であり、最終的には低倍率を見越して出願してくるため定員割れは回避というパターンを繰り返してきた。
　この状態から脱するため、第1回希望調査での倍率を引き上げることに注力した。

2　1学期からの始動
　第1回希望調査で倍率を引き上げるには募集活動の早期始動が必要である。
　そのため、他校に先がけ5月中旬に最初の募集イベントを開催した。今年も行われる「高校入試情報提供会」である。
　昨年は定員150人程度の小規模開催だったが2年目の今年は応募者500人を突破した。

3　企画力
　上記のイベントは企画の勝利である。
　これがもし「杉戸高校学校説明会」であったら、ここまでの人数は集まらない。
　学校の宣伝ではなく地域貢献事業として実施する。
　有名塾（昨年はスクール21、今年は当日公表）から講師を招く。
　内容は最新高校入試情報。
　という立て付けで、とにかく学校に人を呼ぶ。

　同校にとって何より必要なのは学校自体の存在を知ってもらうことだ。
　そのためにまず学校に足を運んでもらう。その目で学校を見てもらう。そして校名だけでも記憶にとどめてもらう。
　だから、説明会のオマケとして講演会を行うのではなく、講演会のオマケとして学校の説明もちょっとだけ聞いてもらう。
　この作戦がはまった。
　知名度に劣る学校の戦術としては見事だった。

　同校としてはあまり他校に真似られたくないだろう。
　が、仮に真似られたとしても、今まで他校に真似られるようなことをしてこなかった学校なのだから、これを誇りとするべきだろう。
　同校は学校案内パンフレットのメイキングビデオを制作しホームページ上に掲載した。動画再生回数は相当な数に上った。
　メイキングビデオの先駆者は私立の花咲徳栄高校であるが、その次に来るのが同校で公立では最初だ。

　こういうことを繰り返していると、常に新しい試みを仕掛ける学校、他校に先がけて何かをやる学校というイメージが広がる。
　そして、いつしかそれが学校のブランドとなる。
　そのためにも、むしろ追随者が現れたほうがいいのである。
　誰も追いかけてこなければ、ただの変わり者で終ってしまう。

4　SNS発信
　比較的早い段階で公式Instagramを始めた。
　公式Instagramでは花咲徳栄高校と岩槻高校が圧倒的なフォロワー数を誇っており、それには全然及ばないが1000人が見えるところまできた。
　ホームページでも積極的に動画配信した。

　SNS発信自体は直ちに募集につながるものではないが、存在を知ってもらい、名前を憶えてもらうには効果的だ。

5　後半に秘密兵器
　それまで人気薄だった学校が第1回希望調査で高倍率になると、第2回で回避の動きが出る。　　
　同校の場合、第1回では定員割れが通常運転だったから、1.17倍は高すぎる倍率だ。
　おそらく第2回では下がる。
　そう予測したが、逆に1.24倍に跳ね上がった。
　第1回の1.17倍は想定の範囲内だが、第2回の1.24倍は想定外だ。

　なぜそうなったか。
　そこにはちゃんとした理由があるわけだが、私からは言えない。
　同校にとって企業秘密ならぬ学校秘密であるからだ。
　秘密兵器導入とだけ言っておこう。

　で、本日の講演会であるが、上記の話をしたわけではない。
　これらは同校の先生方とは共有できている。
　だから、その先の話をした。
　令和7年度は間違いなく「隔年現象」が現れる。
　それをどう克服し地域ブランド校としてのポジションを確立するかについて話した。
　具体的な中身は企業秘密である。